リップル(XRP)の今後はどうなる？2026年最新の価格予想と将来性を徹底解説

リップル（XRP）は仮想通貨の中でも長年注目を集めてきましたが、「これから本当に上がるのか」「今後の見通しはどうなるのか」と気になっている方も多いのではないでしょうか。

SEC訴訟の終結や現物ETFの上場など、2024年以降のリップルを取り巻く環境は大きく変わりつつあります。

この記事では、リップルの今後が期待できる理由や価格予想、リスク要因をわかりやすく解説します。

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10万円到達の可能性や専門家による予測、金融機関の採用状況なども紹介しているので、XRPへの投資を検討している方はぜひ参考にしてみてください。

リップル(XRP)の現在の価格動向

現時点のXRP価格は約1.40ドル（約210〜228円）で推移しています。

2025年1月に付けた過去最高値3.65ドル前後から約60%の調整局面にあるものの、2024年1月比では269.3%の上昇を達成しています。

流通量は約577億XRPで、リップル社が残りをエスクローで管理しており、トランザクション手数料のバーンにより長期的にはデフレ圧力が働く仕組みです。

バーンとは：価格の上昇や安定化を図るために、仮想通貨の一部を永久に使用できない状態にすること。

リップルの今後が期待できる理由

それぞれ解説します。

SEC訴訟の完全終結とXRPの非証券認定

「取引所でのXRP小売販売は証券にあたらない」との判断が法的に確定し、2025年8月にRippleとSECの長期訴訟が完全終結しました。

和解金は当初SECが求めた1億2,500万ドルから5,000万ドルに圧縮され、Rippleは保留資産7,500万ドルを回収して事業拡大に充てています。

さらに2026年3月にはSEC・CFTCがXRPをビットコインやイーサリアムと同じ「デジタル商品」として正式分類し、規制上の不確実性はほぼ解消されました。

現物ETF「XRPC」上場と累計14億ドルの資金流入

2025年11月、Canary CapitalのスポットXRP ETF「XRPC」が米国のNASDAQに上場し、初日だけで約5,800万ドルの取引高を記録しました。

その後も複数の運用会社が参入し、2026年3月時点でXRP現物ETFへの累計資金流入は14億ドル規模に達しています。

2026年4月の週間フローではXRPがBitcoin・Ethereumを抑えてトップシェアを獲得しており、機関資金の継続的な流入が今後も続いていくと予想されています。

55カ国超・300社以上の金融機関によるRippleNet採用

RippleNetは55カ国超・300社以上の金融機関と接続しており、国際送金インフラとしての実績を積み上げています。

2025年にはUAE初の完全デジタル銀行Zand BankやポルトガルのUnicambioが新たにパートナーとして参加しました。

日本でもSBI Remitが暗号資産を活用した国際送金でRipple技術を採用しており、アジア太平洋地域へのネットワーク拡大も着実に広がっています。

ステーブルコインRLUSD上場によるエコシステム拡大

RippleのドルペッグステーブルコインRLUSDはニューヨーク州金融サービス局の規制承認を受けて2024年12月に正式ローンチし、1カ月未満で時価総額が5倍超に拡大しました。

Bitstamp・Kraken・SBI VCトレードなど国内外の主要取引所への上場が進み、XRPとRLUSDの組み合わせによる決済フローが法定通貨とXRPをつなぐ需要を押し上げています。

2025年7月にはRippleが米OCCへ国家銀行免許を申請しており、ステーブルコイン事業の規制基盤整備がさらに加速していくでしょう。

RWAトークン化事業の1.18億ドル突破

XRP Ledger上のRWA(実物資産のトークン化)事業は急拡大しており、米国債のトークン化残高だけで1年間に約8倍の4億1,800万ドルへ成長しました。

Ondo FinanceのOUSGや2億8,000万ドル相当のダイヤモンド在庫のトークン化など、多様な資産クラスでの採用が進んでいます。

2026年4月のOCC最終規則で銀行の暗号資産カストディが解禁されたことで、RippleのカストディサービスとRWA事業の市場拡大が一層加速していくでしょう。
※カストディとは暗号通貨所有者の代わりに管理や保管を行ってくれる業者のこと。

リップル(XRP)の今後の価格予想

それぞれ解説します。

スタンダード・チャータード銀行による2028年12.50ドル予測

英国大手銀行スタンダード・チャータードは、グローバル・デジタル資産研究責任者ジェフリー・ケンドリック氏の分析をもとに、XRPが2028年までに12.50ドルに達すると予測しています。

この目標は、XRP現物ETFへの40億ドル超の資金流入とCLARITY法の可決という2つの条件を前提としており、2025年時点での2025年末5.50ドル・2026年末8ドルというロードマップの延長線上に位置する強気な見通しです。

ただし2026年2月の相場急落を受け、同行は2026年目標を8ドルから2.80ドルへ下方修正した経緯があり、市場環境次第で予測が大きく変動しうる点は頭に入れておきましょう。

ICOBench専門家パネルによる2026年平均5ドル予測

暗号資産評価プラットフォームICOBenchの専門家パネルは、2026年のXRP価格を最低1.20ドル・平均5.00ドル・最高9.00ドルと見込んでいます。

平均5ドルという数値は2025年の想定最高値7ドルを下回るものの、現時点の価格水準から見れば大幅な上昇余地があるシナリオです。

また最高値9ドルという強気予測は、SEC裁判の終結によるXRPへの法的不確実性の解消や機関投資家の参入拡大を根拠としており、複数の専門家が共通して注目しているポイントと言えます。

JPモルガンによるETF初年度最大80億ドル流入の分析

JPモルガンは2025年1月、XRP現物ETFが承認初年度に40億〜80億ドルの資金を集める可能性があると分析しました。

この試算は、ビットコインETFが時価総額の約6%、イーサリアムETFが約3%を取り込んだ実績データを基に算出したものです。

実際にXRPスポットETFは2025年12月時点で累計10億ドル到達という史上最速ペースを記録しており、JPモルガンの予測は一定の現実性を持つ試算として注目を集めています。

リップルの今後のリスク要因

それぞれ解説します。

リップル社による全XRPの40〜55%エスクロー保有と中央集権性

リップル社はXRP総発行枚数1,000億枚のうち約55%をエスクローで管理しており、「完全な分散型ではない」という批判が根強くあります。

ビットコインやイーサリアムと比べると、特定企業が大量のXRPを握っている点は、投資判断において見過ごしにくいでしょう。

もっとも、XRP Ledgerのバリデータの約80%はすでにリップル社と無関係の第三者機関が運営しており、ネットワーク自体の分散化は着実に進んでいます。

エスクローからの月間最大10億枚の市場放出

毎月最大10億XRPがエスクローから解放され、そのうち20〜30%は市場へ供給される可能性があります。

定期的な大量放出は売り圧力につながってしまうことがあり、特に需要が伸び悩む局面では価格を押し下げる要因になりかねません。

ただし、過去の実績では解放分の70〜80%が再エスクローに戻されており、すぐに市場を直撃するわけではないことは覚えておきましょう。

RLUSDによるブリッジ通貨としてのXRP需要代替リスク

リップル社が発行するステーブルコインRLUSDが普及すると、ブリッジ通貨としてのXRP需要が一部代替されてしまう可能性があります。

イーサリアムなど他チェーンのステーブルコインも急速に拡大しており、XRPに依存しない決済ルートが増えてしまうリスクも頭に入れておく必要があります。

リップル社はRLUSDはXRPを補完するものと説明していますが、実際の市場シェア次第では影響が無視できなくなってくる可能性もあるでしょう。

SWIFT改善や競合暗号資産との競争激化

SWIFTは「gpi」サービスの改良を続けており、速度とコストの差が縮まることで、銀行がXRPを採用する理由が薄れてしまうシナリオも否定できません。

また、スマートコントラクト機能が充実したイーサリアム系ブロックチェーンとの開発者競争では、XRP Ledgerのエコシステム規模が見劣りしてしまうことも課題です。

一方で、XRP Ledgerの決済は3〜5秒と依然高速であり、韓国KBankなど新たな採用事例も2026年に入って続いているため、競争力が失われているわけではありません。

リップル(XRP)が今後10万円になる可能性

XRPが10万円に到達する可能性は極めて低く、現実的なシナリオとは言えません。

仮に1XRPが10万円になった場合、流通枚数が約600億枚のXRPは時価総額が約6,000兆円に膨らみ、これは日本のGDP(約600兆円)の約10倍に相当する水準です。

この価格が実現するには、

といった、現時点では考えにくい前提条件が重なる必要があります。

現実的な価格予想では2026年時点で数ドル〜十数ドル程度が主流とされており、10万円(約650ドル以上)は中長期の見通しにも含まれていない水準です。

リップルの今後の注目ポイント

それぞれ解説します。

各国の規制動向・法整備の進捗

2025年8月に米SECとの長年の訴訟が終結し、XRPの非証券としての法的地位が正式に確定しました。

2026年現在、米議会ではCLARITY Act(デジタル資産市場明確化法)が上院で審議中で、通過すればXRPがデジタルコモディティとして法的に定義され、機関投資家の参入障壁が大きく下がります。

この法案は5月末までに上院を通過しなければ2030年まで棚上げになるリスクがあるため、審議の行方がXRPの中期的な価格動向を大きく左右するでしょう。

規制の明確化は取引所やカストディ事業者のライセンス取得も後押ししており、米国内でXRPを取り扱う登録プラットフォームの数は2025年比で約2倍に増加しています。

オンチェーンアクティビティの推移

XRPのオンチェーンデータを見ると、2026年時点でアクティブウォレット数は約768万に達しています。

一方、流通量の約60%が含み損状態にある中でも、大口投資家(クジラ)は48時間で13億XRPを取得するなど、下落局面での買い増し姿勢が確認されています。

また、2026年3月10日には単日で約7億3,800万ドル相当のXRPが取引所からコールドウォレットに移動するという、年間最大規模の動きも見られました。

これらの指標は価格だけでは見えない市場参加者の行動を示すため、XRP投資の判断材料として定期的に追跡しておきましょう。

短期の値動きではなく長期ファンダメンタルズの評価

XRPは3〜5秒の送金速度と約0.0002ドルの低コストを兼ね備えており、他の仮想通貨と比べて際立った実用性があります。

短期的には2025年7月の高値(約3.65ドル)から60%超下落してしまった局面もありましたが、Standard Charteredは2026年末に2.80ドル(当初8ドルから下方修正）・2028年に12.5ドルを見込んでおり、長期の価格見通しは強気な評価が続いています。

また、XRPLではDeFiや実物資産(RWA)のトークン化といった新しい実需も生まれており、ネットワークの実際の使われ方を確認しながら評価することが重要です。

目先の値動きだけを見て判断するのではなく、規制動向・ETF流入・オンチェーン指標という3つの軸を組み合わせることが、長期視点での実践的なアプローチと言えます。

リップル(XRP)の今後についてよくある質問

リップル(XRP)の今後に関してよくある質問に回答します。

リップル(XRP)の今後のまとめ

リップル(XRP)は、SEC訴訟の終結や現物ETFの上場、RippleNetの国際的な普及といった好材料が重なっており、中長期的な成長への期待が高まっています。

一方で、エスクロー放出による供給圧力やRLUSDによる需要代替リスク、競合暗号資産との競争激化など、投資判断を慎重にさせるリスク要因も存在します。

価格予想はアナリストによって幅があり、保守的な見通しと強気の見通しをともに踏まえたうえで、規制動向やオンチェーン指標といった長期ファンダメンタルズを継続的にチェックすることが欠かせないと言えます。

XRPへの投資を検討している方は、最新情報を確認しながら自身のリスク許容度に合った判断を行うようにしてください。